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環境マネジメント

地球委員会のもと、環境保全活動を推進

環境目標と実績

各部署で中期環境目標を元に年度目標を定め、その達成に向けた環境保全への取り組みを実施しています。また、一人ひとりの社員の自発的な行動へとつなげるため、環境保全活動における役割の自覚を促すような教育を継続的に実施しています。これらの取り組みに対しては、年度ごとに実積を評価し、次年度以降の改善に取り組んでいます。

環境目標と2016年度実積

取り組み項目 中長期目標 2016年度の目標 2016年度実績 2017年度以降の取り組み
開発 環境負荷物質(SOC※1)フリー 2020年までに鉛フリー焼結材に切替完了(新幹線、在来線)
  • 創出完了した車両の既存材から鉛フリー材への置き換え推進
  • 残りの車両の鉛フリー材創出
2016年度 鉛フリー化率61%(昨年度55%)
一部車両以外の鉛フリー材創出完了
創出完了したものから随時、既存材から鉛フリー材への置き換えを展開中
  • 創出完了した車両の既存材から鉛フリー材への置き換え推進
  • 残りの車両の鉛フリー材創出
生産 生産拠点CO2 排出量削減 2020年までCO2 原単位を年平均1%以上改善 CO2 原単位1%以上低減 次世代摩擦材製造設備の導入や製造所屋根への断熱塗料塗布などにより、2016年度の営業利益あたりの国内CO2排出量原単位を20%削減
  • CO2対策や省エネ技術の情報をグローバルに収集展開し、CO2排出量削減対策をさらに推進する
ISO14001の取り組みの継続と改善 環境取り組みの改善継続 ISO14001の定着および確実な更新 山陽製造など7拠点がISO14001認証を更新 ISO14001の定着および確実な更新
生産拠点の埋め立て廃棄物ゼロ
(ゼロエミッション※2活動) 
ゼロエミッションを維持継続する ゼロエミッション継続(直接埋め立てゼロ) ゼロエミッション継続(直接埋め立てゼロ) ゼロエミッションの継続(直接埋め立てゼロ)
環境教育 環境道場 環境道場で体験研修して環境保全のできる人づくりを行い各拠点に持ち帰り広める 環境研修受講者のフォローアップとカリキュラムへの反映
  • 外部講師による化学物質管理の講演会を実施
  • 米国ABCTにて運用中のオンライン環境安全講座「どこでも道場」の日本での展開推進
環境研修受講者のフォローアップとカリキュラムへの反映
物流 改正省エネ法への対応
(荷主への省エネ義務)
省エネ改善目標値:エネルギー消費原単位1%削減(5年間平均) 輸送効率の改善、エネルギー使用効率向上 物流における輸送重量・距離あたりのCO2発生量を前年比0.6%削減
<改善活動>
エコドライブ活動の展開、安全&エコ運転講習会
トラックのリアルタイム運行管理システム(動態管理)導入
エネルギー消費原単位1%以上削減(5年間平均)を継続展開
調達 グリーン調達※3推進 グリーン調達ガイドラインに沿った購入ができる仕組み、体制を確立していく お取引先様のための品質管理基準マニュアル(SQM)の見直し
  • 環境負荷物質の低減、低エネルギー化を考慮した代替材について、お取引先様と共に調査、提案
  • お取引先様の環境負荷物質に対する理解向上のため、SQMについて下記改訂を実施
→ GADSL※4 についての解説の充実
→ 環境負荷物質に対する諸手続きの明確化
  • お取引先様の環境マネジメントシステムのレベルアップ推進
  • 環境負荷物質のサプライチェーン調査(IMDS※5)の展開継続
生産技術 省資源設計の推進 生産設備・ツーリングに関して、「再利用できる設計」「材料歩留まりの良い設計」「エネルギー消費の少ない設計」「環境負荷を考慮した設計」を目指し、環境に優しいモノづくりを目指す 省資源・省エネルギー技術のさらなる進歩と深掘りの継続 工場の集塵方法を従来の大型集塵機による集合集塵から、ライン毎の稼動状況に合わせた集塵が可能な小型集塵機による個別集塵に変更 省資源・省エネルギー技術のさらなる進歩と深掘りの継続

なお、主要企業ごとのパフォーマンスデータは以下をご覧ください。
akebono国内主要企業別環境データ』(PDF 一括ダウンロード 649KB/5ページ)

  • ※1 SOC(Substance of Concern) : 六価クロム、鉛、水銀、カドミウムなどの環境負荷物質。
  • ※2 ゼロエミッション : 1994年に国連大学が提唱した、廃棄物の有効活用によって、廃棄物を一切出さない資源循環型社会システムのこと。
  • ※3 グリーン調達 : グリーン調達製品の製造に必要な資材や副資材を対象に、より環境負荷の少ない製品を優先して購入する活動。
  • ※4 GADSL(Global Automotive Declarable Substance List) : 日米欧の自動車、自動車部品、化学メーカーで制定した、業界共通の管理化学物質リスト。自動車メーカーなどへ供給される部品や材料に含まれる可能性のある
    ①各国の法規対象物質をベースとする規制対象物質
    ②今後規制が見込まれる物質
    ③人体や環境に影響をもたらすことが科学的に証明されている物質
    などが対象となっており、これらを「すべての用途において禁止」「使用目的によっては禁止もしくは申告を要求」「しきい値を超えて使用する場合は申告を要求」などに分類している。
  • ※5 IMDS(International Material Data System) :国際的な材料データ報告システム。